Microsoft、推論の主軸を自社チップMaiaへ 2027年からギガワット級で展開

何が起きたか

米Microsoftは2026年10月12日、自社開発のAIチップ「Maia(マイア)」をギガワット規模まで拡大する計画を発表した。クラウド・AI部門を統括するScott Guthrie氏がブログで、2027年から複数ギガワット規模でMaiaを展開し、自社製品全体の主要な推論用チップに据える方針を明らかにした。推論とは、学習済みのAIモデルに入力を与えて回答を生成する処理を指す。現行の「Maia 200」は既に米国・欧州・オーストラリアでCopilotの稼働を支えており、年内にGitHub Copilotと開発基盤「Foundry」にも対応する予定という。

なぜ重要か

Microsoftは生成AIの推論処理を主要GPUに依存してきたが、今回の発表は自社製半導体への依存度を本格的に高める転換点となる。同社によれば、Maia 200はTeamsの処理において主要GPU比で最大1.7倍のトークン(AIが文章を処理する際の単位)/ワットの効率を達成しているという。後継の「Maia 300」は2027年に投入され、主要GPUシステム比で40%多いトークン/メガワットの効率を見込む。96個のチップを搭載したラック1台では、Maia 200搭載ラックの最大7倍のトークン処理量になるとしている。

背景

Microsoftによれば、Maia 300はHBM4メモリを8スタック搭載し、容量288ギガバイト、帯域幅18テラバイト/秒、消費電力950ワットの仕様という。Maia 200はOpenAI製モデル、Microsoft自社の「MAI」、オープンソースモデルのいずれにも対応するとしている。サティア・ナデラCEOはX(旧Twitter)で、Maiaへの投資を「自社シリコンへの最大の賭け」と評したという。性能や対応範囲のさらなる詳細は、11月の年次カンファレンス「Ignite 2026」で発表される予定。

日本のビジネスへの示唆

• MicrosoftのAzureを利用する企業にとって、裏側の計算基盤が自社製チップへ置き換わっていく動きは、将来的なコスト構造や処理性能に影響しうる点として注視したい。
• 主要クラウド事業者が自社製AIチップの投入を競っている状況は、GPU調達を前提にしたAI活用計画の見通しを見直す材料になる可能性がある。
• 現時点では計画と一部仕様の発表段階であり、実際の性能や対応範囲は11月のIgnite 2026での詳細発表を待って判断するのが望ましい。